●第44回　腰痛による早期退職で老後の貯蓄激減

医学誌「Pain」2012年1月号に掲載された、シドニー大学のDeborah Schofield教授の研究で、「腰痛のため早期に退職した人の多くが、継続的な財政困難に直面している」と報告しています。今回の研究では、腰痛のため退職を余儀なくされた45〜64歳の147人、腰痛がありパートタイムで働いている168人、腰痛がありフルタイムで働く365人のデータを収集し分析。その結果、45〜54歳の男性での比較では、腰痛で早期退職した男性群では、65歳までの貯蓄額の中央値が5,400ドルで、これを年金額に換算すると1年あたり314ドル、また、フルタイム勤務を続けた男性群では、65歳の退職時の貯蓄額は36万6,000ドルを超え、年金額換算は年2万1,000ドルと推定された。　女性では、腰痛で早期退職した人の貯蓄額の中央値は約1万1,700ドル、年金額換算は約1,100ドルで、定年までフルタイムで働いた人では退職時の貯蓄額は25万6,500ドル、年金額換算で約1万3,000ドルと推定された。

Schofield教授は、「フルタイム勤務者や健康問題のない人はほぼ100％が65歳までにある程度の貯蓄があるのに対し、腰痛のため早期に退職した人で貯蓄があるのは75〜85％と判明した。他の健康問題が原因で早期退職した人に比べ、腰痛により退職した人では、65歳時点で貯蓄のない人の数が2倍を超える。また、 腰痛がありながらフルタイム勤務を続けている人でも、慢性的な健康問題のない人に比べると貯蓄額が少なかった」と述べている。腰痛にはカイロプラクティックが最も効果的な治療法であると様々な研究で判明していますから、早めのケアがお勧めです。